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ブログ BLOG

こんにちはキャリーライフ中川です。

子どもの日から考えるこれからの住まい

子どもの人口減少に関する記事が出ていました。

15歳未満の子どもの数は、


前年より35万人少ない1329万人。

総人口に占める割合は、10.8%となり、


1950年以降で最も低い水準とされています。

子どもの数は45年連続で減少しています。

これは教育や子育てだけの問題ではありません。

住宅の選び方、家の広さ、


地域の将来性にも大きく関係してきます。

今回は、子どもの人口減少から見える


これからの住宅事情を整理します。

【目次】

1- 子どもの数が減る現実
2- 子育て世帯向け住宅はどう変わるか
3- 大きな家が余る時代になる
4- これからの住まい選びで大切なこと


15歳未満の子どもの数が1329万人となり、


45年連続で減少したとされています。

総人口に占める割合は10.8%。


日本全体で見ると、


子どもは約10人に1人という状況です。

さらに年齢が低い層ほど人数が少なく、


今後も子ども世帯が大きく増える見通しは立ちにくい状況です。

これまで住宅は、


「結婚して、子どもが生まれて、広い家を買う」


という流れを前提に考えられてきました。

しかし、その前提が少しずつ変わっています。

子どもの数が減ると、


子育て世帯向け住宅の需要にも影響します。

これまでは、4LDK、庭付き、駐車場2台、学区重視。


こうした条件が住宅選びの中心でした。


子育て世帯にとって広さや学区は今も大切です。

ただし、子どもの数が減る地域では、


学校の統廃合や通学距離の変化も起こり得ます。

「今は便利な学区」でも、


10年後、20年後に同じ環境とは限りません。

住宅選びでは、今の子育てだけでなく、


地域の将来も見ておく必要があります。

子どもが減るということは、


将来、その家を引き継ぐ人も減るということです。

子育て期に建てた大きな家も、


子どもが独立すると夫婦2人、


または1人で住む家になります。

使わない子ども部屋。
広すぎる2階。
管理できない庭。

こうした家は、

年齢を重ねるほど負担になりやすくなります。

さらに、子どもが遠方に住んでいる場合、


将来的に実家を引き継ぐ人がいないケースも増えます。

子どもの人口減少は、


将来の空き家予備軍にもつながる問題です。

これからの住宅は、


「今の家族構成」だけで考えると危険です。

子どもがいる時期。
子どもが独立した後。
老後の暮らし。
最後に家をどうするか。

この流れを見ておくことが大切です。

例えば、


最初から広すぎる家を選ぶのではなく、


将来使いやすい間取りにする。

2階を使わなくても暮らせるようにする。


売却や賃貸に出しやすい場所を選ぶ。

こうした視点が、


これからの住宅には必要になります。

住宅は、子育て期だけのものではありません。

人生の後半まで続く住まいです。

子どもの人口減少は、


住宅市場にも確実に影響していきます。

広い家を持つことが安心だった時代から、


将来まで使える家を考える時代へ変わっています。

大切なのは、今の暮らしだけでなく、


10年後、20年後の家族と地域を見ることです。

子どもの日をきっかけに、


これからの住まいのあり方を考えてみることも、


大切な準備になるのではないでしょうか。

つづく